デジタル安全保障 2040 激動の時代を勝ち抜くデータセンター戦略
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- 著者:
- 北海道ニュートピアデータセンター研究会 / 日経 BP 総合研究所 イノベーション ICT ラボ(ホッカイドウニュートピアデータセンターケンキュウカイ / ニッケイビーピーソウゴウケンキュウジョイノベーション ICT ラボ)
- 注目:
- 総合 1614 位
- 出版社:
- 日経 BP
- 出版日:
- 2022年09月20日頃
- ISBN:
- 9784296112982
- 在庫:
- 在庫あり
なぜ注目されているか
書籍紹介
激動のデジタル時代を勝ち抜くデータセンター戦略の本質がわかる
DX に臨む経営者とビジネスパーソン、顧客のデータを預かる IT 企業の担当者、
デジタル国家を担う行政幹部、地方創生に臨む自治体職員の必読書
デジタル時代の核となる新たな重要インフラ、それが「データセンター」だ。
情報セキュリティー、防災、電力確保などの観点に基づくと、多くのデータセンターが東京近郊に集まる現状は国家的リスクと言わざるを得ない。
「安全保障や地方創生といった視点も踏まえて日本地図を見渡すと、立地先として一つの最適解が浮かび上がる。北海道だ」。
慶應義塾大学の村井純教授はこう断言する。
なぜ北海道なのか。
本書を読めば、その理由と、デジタル時代のデータセンターに求められる要件を体系的に理解できる。
特別対談 討論、北海道が日本を救う データセンター・電力・通信・食の潜在力
第 1 章 インターネットとデータセンターから世界を見る
インタビュー クラウドは石油や半導体のような存在 基盤となるデータセンターは国の成長に不可欠
第 2 章 2040 年のインターネット
第 3 章 2040 年: 北海道はデータセンターのユートピアに
資料 経済産業省と意見交換を実施した 地方公共団体のデータセンター立地候補地
技書の森解説
『デジタル安全保障 2040 激動の時代を勝ち抜くデータセンター戦略』 (北海道ニュートピアデータセンター研究会、日経 BP 総合研究所 イノベーション ICT ラボ 著、日経 BP、2022 年 9 月刊) は、デジタル時代の重要インフラとしてデータセンターを取り上げ、その立地を安全保障と地方創生の観点から論じる書籍です。版元の紹介文は、情報セキュリティー、防災、電力確保などの観点から見ると多くのデータセンターが東京近郊に集まる状態は国家的リスクだとし、立地先の一つの最適解として北海道を挙げる慶應義塾大学の村井純教授の言葉を引いています。読者としては、DX に臨む経営者とビジネスパーソン、顧客のデータを預かる IT 企業の担当者、デジタル国家を担う行政幹部、地方創生に臨む自治体職員が挙げられています。
特別対談から立地候補地の資料まで、全 3 章の構成
冒頭は特別対談「討論、北海道が日本を救う」で、データセンター / 電力 / 通信 / 食の潜在力が副題に掲げられています。続く第 1 章「インターネットとデータセンターから世界を見る」のあとに、インタビュー「クラウドは石油や半導体のような存在」が置かれ、第 2 章「2040 年のインターネット」、第 3 章「2040 年: 北海道はデータセンターのユートピアに」と進みます。巻末には、経済産業省と意見交換を実施した地方公共団体のデータセンター立地候補地をまとめた資料が収められています。
データセンターの立地が電力と防災と通信の問題になる理由
データセンターは大量のサーバーを昼夜止めずに動かす施設で、電力の確保と、サーバーが出す熱を逃がす冷却が運営の大きな負担になります。外気が冷たい土地では外気を冷却に使える時間が長く、電力の調達先としての再生可能エネルギーの得やすさも立地の判断材料になります。防災の面では、施設が一つの地域に集まるほど、大きな地震や停電が起きたときに多くのシステムが同時に影響を受けます。遠く離れた拠点にデータと処理を分けて置く考え方は、災害復旧 と呼ばれます。一方で、利用者や接続先から遠い拠点は通信の遅れが増え、通信回線をどこまで太く引けるかも制約になります。日々使うクラウドのサービスも、その裏では特定の場所にある建物と電力と回線に支えられています。こうした システムを動かす物理的な基盤 の置き場所を、版元の紹介文は国家的リスクの問題として扱っています。
2022 年時点の構想と、扱わない範囲
本書の第 2 章と第 3 章は 2040 年を見据えた章題を掲げ、記述は 2022 年 9 月の刊行時点の構想と見通しです。著者には北海道の名を冠した研究会が加わり、紹介文は北海道を立地先の最適解の一つとして挙げています。目次にサーバー室や電源設備の設計手順を主題にした章はなく、データセンターの立地と役割を経営や政策の視点で考えるための本です。
版元が挙げる経営者とビジネスパーソン、IT 企業の担当者、行政幹部、自治体職員に向けて、データセンターの立地の論点を電力、通信、防災、地方創生の側面から論じる一冊です。
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